GMOインターネット株式会社は、2022年9月1日よりGMOインターネットグループ株式会社に商号変更いたしました。

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GRIスタンダード対照表

当ウェブサイトは、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。本対照表で掲載箇所を示します。

GRI102:一般開示事項2016

組織のプロフィール
開示事項 掲載箇所
102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス GMOインターネットグループのブランド 事業内容 サービス
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 企業情報 主要グループ会社一覧
102-5 所有形態および法人格 企業情報
102-6 参入市場 主要グループ会社一覧
102-7 組織の規模 会社概要 企業情報 主要グループ会社一覧 有価証券報告書(第31期)
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 ESGデータ集
102-9 サプライチェーン -
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 -
102-11 予防原則または予防的アプローチ リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ -
102-13 団体の会員資格 -
戦略
開示事項 掲載箇所
102-14 上級意思決定者の声明 サステナビリティ基本方針・トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 -
倫理と誠実性
開示事項 掲載箇所
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 スピリットベンチャー宣言 サステナビリティ基本方針 コンプライアンス宣言
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 内部通報制度
ガバナンス
開示事項 掲載箇所
102-18 ガバナンス構造 コーポレートガバナンスポリシー サステナビリティ推進体制
102-19 権限移譲 コーポレートガバナンスポリシー サステナビリティ推進体制
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 サステナビリティ推進体制
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 サステナビリティ推進体制
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 コーポレートガバナンスポリシー
102-23 最高ガバナンス機関の議長 コーポレートガバナス報告書(2022年3月24日最終更新)
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 コーポレートガバナンスポリシー
102-25 利益相反 コーポレートガバナンスポリシー
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンスポリシー
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 コーポレートガバナンスポリシー サステナビリティ推進体制
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 コーポレートガバナンスポリシー
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント -
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 リスクマネジメント
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー -
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制
102-33 重大な懸念事項の伝達 サステナビリティ推進体制
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 -
102-35 報酬方針 コーポレートガバナンスポリシー
102-36 報酬の決定プロセス コーポレートガバナンスポリシー
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 -
102-38 年間報酬総額の比率 -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 -
ステークホルダー・エンゲージメント
開示事項 掲載箇所
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーとの関わり
102-41 団体交渉協定 労働慣行
102-42 ステークホルダーの特定および選定 -
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーとの関わり
102-44 提起された重要な項目および懸念 -
報告義務
開示事項 掲載箇所
102-45 有価証券報告書(第31期) 事業の内容、関係会社の状況 有価証券報告書(第31期) 事業の内容、関係会社の状況
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 -
102-47 マテリアルな項目のリスト -
102-48 情報の再記述 -
102-49 報告における変更 -
102-50 報告期間 -
102-51 前回発行した報告書の日付 -
102-52 報告サイクル -
102-53 報告書に関する質問の窓口 -
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 -
102-55 内容索引 当GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証 -

GRI103:マネジメント手法2016

開示事項 掲載箇所
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明 -
103-2 マネジメント手法とその要素 -
103-3 マネジメント手法の評価 -

経済

GRI201:経済パフォーマンス2016
開示事項 掲載箇所
201-1 創出、分配した直接的経済価値 有価証券報告書(第31期) コミュニティ
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 -
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 -
201-4 政府から受けた資金援助 -
GRI202:地域経済での存在感2016
開示事項 掲載箇所
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) -
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 コーポレートガバナス報告書(2022年3月24日最終更新) 【補充原則2-4-1 中核人材の登用等における多様性の確保】
GRI203:間接的な経済的インパクト2016
開示事項 掲載箇所
203-1 インフラ投資および支援サービス コミュニティ
203-2 著しい間接的な経済的インパクト -
GRI204:調達慣行2016
開示事項 掲載箇所
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
GRI205:腐敗防止2016
開示事項 掲載箇所
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 -
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 コンプライアンス
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし
GRI206:反競争的行為2016
開示事項 掲載箇所
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし
GRI207:税務2019
開示事項 掲載箇所
207-1 税務へのアプローチ -
207-2 ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント -
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 -
207-4 国別の報告 -

環境

GRI301:原材料2016
開示事項 掲載箇所
301-1 使用原材料の重量または体積 -
301-2 使用したリサイクル材料 -
301-3 再生利用された製品と梱包材 -
GRI302:エネルギー2016
開示事項 掲載箇所
302-1 組織内のエネルギー消費量 -
302-2 組織外のエネルギー消費量 -
302-3 エネルギー原単位 -
302-4 エネルギー消費量の削減 -
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 -
GRI303:水と廃水2018
開示事項 掲載箇所
303-1 共有資源としての水との相互作用 循環型社会の推進
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 循環型社会の推進
303-3 取水 循環型社会の推進
303-4 排水 循環型社会の推進
303-5 水消費 循環型社会の推進
GRI304:生物多様性2016
開示事項 掲載箇所
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、貸借、管理している事業サイト 該当なし
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 生物多様性の保全
304-3 生息地の保護・復元 -
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 該当なし
GRI305:大気への排出2016
開示事項 掲載箇所
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 気候変動への取り組み
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 気候変動への取り組み
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) -
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 -
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 -
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 -
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 -
GRI306:廃棄物2020
開示事項 掲載箇所
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト -
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 -
306-3 発生した廃棄物 -
306-4 処分されなかった廃棄物 -
306-5 処分された廃棄物 -
GRI307:環境コンプライアンス2016
開示事項 掲載箇所
307-1 環境法規制の違反 該当なし
GRI308:サプライヤーの環境面のアセスメント2016
開示事項 掲載箇所
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー -
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 -

社会

GRI401:雇用2016
開示事項 掲載箇所
401-1 従業員の新規雇用と離職 ESGデータ集
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 -
401-3 育児休暇 ESGデータ集
GRI402:労使関係2016
開示事項 掲載箇所
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 労働慣行
GRI403:労働安全衛生2018
開示事項 掲載箇所
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム 人権
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働慣行
403-3 労働衛生サービス 労働慣行
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働慣行
403-5 働安全衛生に関する労働者研修 労働慣行
403-6 労働者の健康増進 健康・安全
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働慣行
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働慣行
403-9 労働関連の傷害 ESGデータ集
403-10 労働関連の疾病・体調不良 ESGデータ集
GRI404:研修と教育2016
開示事項 掲載箇所
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 ESGデータ集
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 労働慣行
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 ESGデータ集
GRI405:ダイバーシティと機会均等2016
開示事項 掲載箇所
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ コーポレートガバナス報告書(2022年3月24日最終更新) 【補充原則2-4-1 中核人材の登用等における多様性の確保】 ESGデータ集
405-2 基本給と報酬総額の男女比 -
GRI406:非差別2016
開示事項 掲載箇所
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
GRI407:結社の自由と団体交渉2016
開示事項 掲載箇所
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI408:児童労働2016
開示事項 掲載箇所
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI409:強制労働2016
開示事項 掲載箇所
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI410:保安慣行2016
開示事項 掲載箇所
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 ESGデータ集
GRI411:先住民族の権利2016
開示事項 掲載箇所
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
GRI412:人権アセスメント2016
開示事項 掲載箇所
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 -
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修 ESGデータ集
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 -
GRI413:地域コミュニティ2016
開示事項 掲載箇所
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 ステークホルダーとの関わり コミュニティ
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 -
GRI414:サプライヤーの社会面のアセスメント2016
開示事項 掲載箇所
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー -
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 -
GRI415:公共政策2016
開示事項 掲載箇所
415-1 政治献金 -
GRI416:顧客の安全衛生2016
開示事項 掲載箇所
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 -
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当なし
GRI417:マーケティングとラベリング2016
開示事項 掲載箇所
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 顧客責任
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし
GRI418:顧客プライバシー2016
開示事項 掲載箇所
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 ESGデータ集
GRI419:社会経済面のコンプライアンス2016
開示事項 掲載箇所
419-1 社会経済分野の法規制違反 コンプライアンス
  • 環境 Environment
  • 社会 Social
  • ガバナンス Governance
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