※プレスリリースのお詫びと訂正※
2018年2月20日(火)12:00に発表したプレスリリースにおいて、記載内容に一部誤りがございました。
お詫びして訂正させていただきます。


▼訂正箇所
1)(図5)ご自身のプログラミングについての知識[N=2,056 単一回答]の円グラフを差し替え

2)上記1の訂正に伴い、【調査結果】の
 ■「小学校でのプログラミング教育必修化」認知度は約半数(図5~図6)の文章を変更
【正】
まず、「ご自身のプログラミングについての知識」を調査したところ、「プログラミングの知識はある程度ある(43.9%)」が4割超にのぼり、「プログラミングができる(16.3%)」と合計すると、6割超(60.2%)の保護者が、プログラミングについて何らかの知識を持っていることがわかりました。一方、保護者の約4割が、プログラミングについてよく知らないようです。
【誤】
まず、「ご自身のプログラミングについての知識」を調査したところ、「プログラミングができる(43.9%)」と「プログラミングの知識はある程度ある(32.1%)」を合計して8割弱(76.0%)の保護者が、プログラミングについての何らかの知識を持っていることがわかりました。一方で、保護者の2割超が、プログラミングについてよく知らないようです。


2018年2月20日

プログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と『月刊私塾界』
「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施
~プログラミング教育必修化の認知度は約半数~

  • GMOメディア株式会社
  • 株式会社私塾界(全国私塾情報センター)

 GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社(代表取締役社長:森 輝幸 以下、GMOメディア)が運営する、プログラミング教育メディア「コエテコ byGMO(以下、コエテコ)」と、株式会社私塾界(代表取締役:山田 未知之 以下、私塾界)が発行する『月刊私塾界』は、小学生のお子さんを持つ保護者を対象に「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施いたしました。

    <調査概要>
    ■ 調査テーマ プログラミング教育に関する調査
    ■ 調査対象  小学生のお子さんを持つ保護者
    ■ 調査期間  2018年1月18日~2018年1月24日
    ■ 調査方法  インターネットリサーチ
    ■ 有効回答数 2,056名
    ■ 調査主体  「コエテコ byGMO」、『月刊私塾界』

※本調査レポートの百分率表示は四捨五入で端数処理を行っており、合計しても100%とならない場合がございます。

【調査結果】

■アンケート回答者の属性(図1~図4)
 アンケート回答者の性別は、「男性(51.1%)」と「女性(48.9%)」でやや男性が多く、年齢は「40代(58.3%)」が約6割を占め、「30代(19.6%)」と「50代以上(20.0%)」が約2割となりました。職業については、「会社員・公務員(47.8%)」が約半数となり、回答者の最終学歴は「4年制大学卒業(42.1%)」が4割超を占めました。

■「小学校でのプログラミング教育必修化」認知度は約半数(図5~図6)
 まず、「ご自身のプログラミングについての知識」を調査したところ、「プログラミングの知識はある程度ある(43.9%)」が4割超にのぼり、「プログラミングができる(16.3%)」と合計すると、6割超(60.2%)の保護者が、プログラミングについて何らかの知識を持っていることがわかりました。一方、保護者の約4割が、プログラミングについてよく知らないようです。
 また、「2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度」を尋ねたところ、「必修化されることを知っていた(49.3%)」と「必修化されることを知らなかった(50.7%)」で拮抗する結果となり、保護者の半数がプログラミング教育の必修化を認知していないことがわかりました。

■「プログラミング教育の必要性」については「わからない」が半数(図7~図9)
 続いて「小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか」を尋ねたところ、「必要だと思う(30.8%)」が3割超にのぼった一方で、「わからない(45.6%)」が約半数を占めました。
 また、「必要だと思う」と答えた方にその理由を尋ねたところ、「将来役に立つから(60.3%)」という回答が突出する結果となり、続いて「必要性を感じているから(26.8%)」と続きました。お子さんの将来に必要な教育だと認識している人が多いようです。
 一方、プログラミング教育が「必要だと思わない(23.6%)」と答えた人に、その理由を尋ねると、「小学生にはまだ早いと思うから(38.4%)」、「何をするのかよくわからないから(25.6%)」という項目に回答が集まりました。

■「プログラミング教育」は学校教育で十分?スクールでの学習意向は?(図10~図12)
 昨今では、学校の授業だけでなく、民間のスクールやプログラミング教室など、様々な場所でプログラミング教育が行われています。そこで、「お子さんにプログラミングを習わせたいかどうか」を尋ねました。その結果、「習わせたい(37.7%)」が約4割にのぼったものの、「わからない(47.8%)」という回答も約半数となり、プログラミング教育の必要性同様、保護者の間でもまだ理解や検討が進んでいない様子がうかがえます。
 また、「現在、お子さんがプログラミングを習っているか」を聞いたところ、「習っている(7.4%)」と回答した人は1割未満に留まり、実際に習わせている人はまだ少数ということがわかりました。
 さらに、「お子さんにプログラミングを習わせたい」と答えた人に「プログラミングをどこで習わせたいか」を尋ねたところ、「学校の授業で(49.7%)」が約半数を占めて最多となり、次いで「子供向けITスクール・パソコン教室(19.2%)」が続きました。「学校の授業で」が多いものの、約半数の保護者は「学校以外」での学習を望んでいることがわかりました。

【私塾界の見解】

 民間のプログラミング教室(ロボット・プログラミングを含む)は、2015年頃から急速に広がりをみせており、現在では全国で2,000教室を超えていると見られます。しかし、展開地域は首都圏などまだ一部の地域に限られているのが現状です。今回の調査では、「プログラミング教育の必修化」に対する認知度が半数程度に留まっていることや、「プログラミング教育」の必要性についても「わからない」という保護者の方が多いことから、「プログラミング教育」自体の認知が課題として浮かび上がりました。今後は、公教育の現場を筆頭にプログラミング教育の認知を広げていくことで、学習ニーズも高まり、民間事業者による教室展開が加速していくと考えられます。

【「コエテコ」とは】(URL:https://coeteco.jp/

 GMOメディアが運営する「コエテコ」は、「プログラミング教育がわかる、プログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設したプログラミング教育メディアです。プログラミング教育に関する最新ニュースや調査結果をはじめ、様々なプログラミングスクールの情報を伝えることで、小学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深めるとともに、プログラミングスクール選びの参考となることを目指しています。

【私塾界について】(URL:http://www.shijyukukai.jp/

 教育サービス業界唯一の専門誌として、1981年に創刊した『月刊私塾界』を毎月5,000部発行。全国各地で先進的な教育に取り組む、学習塾・予備校、私立学校、教材出版社をはじめとする約2,000の会員企業・団体に向けて、日本の教育の最先端の情報を発信しています。


【参考資料】

(図1)回答者の性別[N=2,056 単一回答]

(図2)回答者の年代[N=2,056 単一回答]

(図3)回答者の職業[N=2,056 単一回答]

(図4)回答者の最終学歴[N=2,056 単一回答]

(図5)ご自身のプログラミングについての知識[N=2,056 単一回答]

(図6)2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度[N=2,056 単一回答]

(図7)小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか[N=2,056 単一回答]

(図8)プログラミング教育が必要だと思う理由[N=635 単一回答]

(図9)プログラミング教育が必要だと思わない理由[N=485 単一回答]

(図10)プログラミングを習わせたいかどうか[N=2,056 単一回答]

(図11)現在、お子さんがプログラミングを習っているか[N=2,056 単一回答]

(図12)プログラミングをどこで習わせたいか[N=469 単一回答]

  • 【報道関係お問い合わせ先】

    ●GMOメディア株式会社 広報担当 森島 
    TEL:03-5456-2626  FAX:03-5459-6077
    E-mail:pr@gmo.media

    ●株式会社私塾界
    TEL:03-3987-0838 E-mail: info@shijyukukai.co.jp

    ●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田
    TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp

  • 【サービスに関するお問い合わせ先】

    ●GMOメディア株式会社 沼田・恒川
    TEL:03-5456-2626  FAX:03-5459-6077
    E-mail:info@gmo.media

会社情報

  • GMOメディア株式会社

    株式情報 東証マザーズ(証券コード6180)
    所在地 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
    代表者 代表取締役社長 森 輝幸
    事業内容 ■メディア事業   
    ■その他メディア支援事業
    資本金 7億6,197万円
  • 株式会社私塾界(全国私塾情報センター)

    所在地 東京都豊島区東池袋1-39-1 三善ビル3F
    代表者 代表取締役 山田未知之
    事業内容 ■『月刊私塾界』、各種書籍の発行にかかわる編集・制作・出版
    ■塾向け経営情報の提供
    ■学習塾経営者、従業員向けの各種セミナーの企画・運営
    ■経営コンサルタント・M&Aのサポート業務等
    ■進学資料の提供
    資本金 6,000千円
  • GMOインターネット株式会社

    株式情報 東証一部(証券コード9449)
    所在地 東京都渋谷区桜丘町26-1 セルリアンタワー
    代表者 代表取締役会長兼社長 グループ代表 熊谷 正寿
    事業内容 ■インターネットインフラ事業
    ■インターネット広告・メディア事業
    ■インターネット金融事業
    ■仮想通貨事業
    資本金 50億円
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