2022年10月18日

「GMOおみせアプリ」、施策の効果がすぐに実感できる
ダッシュボード機能のα版を提供開始
~アプリ運用初心者の方でも簡単に効果の高いアプリ施策を!~

  • GMOデジタルラボ株式会社

 GMOインターネットグループのGMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社の連結会社であるGMOデジタルラボ株式会社(代表取締役社長:山田 裕一 以下、GMOデジタルラボ)は、企業・店舗専用の集客支援型アプリをオーダーメイドで制作するサービス「GMOおみせアプリ」(URL:https://gmo-app.jp/lp/blue/)において、アプリ運用の効果が確認できるダッシュボード機能のα版を、本日2022年10月18日(火)より提供開始しました。

【ダッシュボード機能について】

 自社アプリを運用する企業が増えている中、多忙な業務の間でアプリ上のマーケティング施策や取得できるデータを活用することが難しい、というご相談を多くお受けするようになりました。
 そこで、その課題を解決するため、運用結果が一目でわかり、販促の効果測定や次回施策検討に役立つ『ダッシュボード機能』を開発いたしました。

■主な特徴

1.施策結果がダッシュボードで可視化
クーポンやメッセージ配信などの販促施策に対して、施策ごとに効果測定ができ、結果はダッシュボードに可視化されます。導入後すぐに効果を確かめることができるので、PDCAが簡単に行えます。アプリ運用が初めての方でも、データを視覚的にとらえることができ、簡単に販促の効果測定を行うことが可能です。

2.顧客単位で解像度の高い分析が可能
ユーザーへ一斉配信するだけでは効果は限定的なものになりがちです。ユーザーの行動データに基づき顧客を分類し、適切なアクションを行うことでファン育成や継続的な店舗・サービスの利用促進施策を実現します。アプリ上やオフラインから取得できるアプリの起動データや来店履歴、スタンプ発行数やクーポン利用数などの行動データを取り込み、大切な情報として蓄積し分析するので、マーケティング初心者の方でも簡単に効果の高いキャンペーン施策をお試しいただけます。

3.自社の顧客IDと連携できる
「ID連携機能」で、既存の顧客台帳との連携ができるため、スムーズに既存の会員証をアプリによるデジタル会員証へ移行ができます。
これまでのファンとのつながりを高める施策や、顧客単位での解像度の高い分析により、これから生まれるファンとのつながりも強化することのできる、アプリ運用にかかせないダッシュボード機能です。

4.行動特性に応じた自動配信
顧客単位で来店回数や最終来店日、クーポン利用率などの行動特性に応じた配信を自動的に行います。
適切なお客様に適切なタイミングで、高度なポップアップメッセージを配信できますので、運用コストの低減が可能です。

▼α版のご利用をご希望の方は、以下のサービスサイトよりお問い合わせください。
GMOおみせアプリをお申込みされた方に、基本料金内でご提供いたします。
https://gmo-app.jp/lp/blue/

【GMOデジタルラボ株式会社について】

 GMOデジタルラボは、デジタルトランスフォーメーション(DX)を通じて、企業の経営課題の解決や事業成長の支援を行っている、創業30周年を迎える企業です。
 主力サービスであるスマートフォンアプリ制作サービス「GMOおみせアプリ」では、各企業(店舗)に適したアプリを短期間・低価格で開発することで、企業が抱える様々な課題の解決に貢献します。店舗における集客や販促支援はもちろん、アプリを活用した業務の効率化、顧客データの利活用、POS等の外部システムとの連携など、企業のデジタル型ビジネスモデルへの変革に寄与し、DX化における様々な課題をアプリで解決していきます。
 今後もGMOデジタルラボは「コトをITで変えていく。」のミッションのもと、便利で豊かな笑顔のある社会の実現に向け注力してまいります。

  • 【サービスに関するお問い合わせ先】

    ●GMOデジタルラボ株式会社
     広報担当 吉田・後藤
     E-mail:info@digitallab.jp

  • 【報道関係お問い合わせ先】

    ●GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社
     社長室 広報担当 遠藤・松下
     E-mail:pr@gmogshd.com

    ●GMOインターネットグループ株式会社
     グループコミュニケーション部 広報担当 新野
     TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp 

会社情報

  • GMOデジタルラボ株式会社

    所在地 北海道札幌市中央区北二条西3-1 敷島ビル5F
    代表者 代表取締役社長 山田 裕一
    事業内容 ■アプリ事業 
    ■デジタルマーケティング事業  
    ■デジタルデバイス事業
    資本金 3,455万円
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