GMOインターネット株式会社は、2022年9月1日よりGMOインターネットグループ株式会社に商号変更いたしました。

詳細はこちら

2022年9月16日

「GMOおみせアプリ」、「MakeShop byGMO」と「スマレジ」を連携し
アウトドア用品ショップ「vic2ビックツー」のアプリ開発を支援

~Withコロナ時代の販促における顧客の利便性・エンゲージメント強化と、
顧客情報管理の一元化による業務効率化も実現~

  • GMOデジタルラボ株式会社
  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 GMOインターネットグループのGMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社の連結会社であるGMOデジタルラボ株式会社(代表取締役社長:山田 裕一 以下、GMOデジタルラボ)が提供する、企業・店舗専用の集客支援型アプリをオーダーメイドで制作するサービス「GMOおみせアプリ」(URL:https://gmo-app.jp/)は、株式会社かえるハウス様が東京都武蔵野市で運営するアウトドア用品ショップ「vic2ビックツー」(URL:https://www.vic2.jp/)の「vic2」アプリ(URL:https://introduction.bp-app.jp/vic2/)に対し開発支援を行いましたのでお知らせいたします。

 店舗への集客支援を行う「GMOおみせアプリ」と、GMOメイクショップ株式会社(代表取締役社長:向畑 憲良)が提供するECサイト構築SaaS「MakeShop byGMO」が機能連携した『MakeShop連携機能』(※1)を利用することで、オフラインで提供していたポイントとECで提供していたポイントが連携できるようになり、オンラインとオフラインでの相互の誘導によるシームレスな購入体験を利用者に提供することが可能になりました。
 さらに、株式会社スマレジが提供する高機能クラウドPOS(※2)レジである「スマレジ」ともデータ連携することにより、オフラインで取得したPOSデータをアプリのプッシュ通知など、オンライン上の販促に活用することが可能になります。
 また、顧客情報の一元化による管理者側の業務効率の向上にもつなげることができるようになります。

 なお、「vic2」アプリは、2022年9月16日(金)より無料で提供を開始しています。

(※1)GMOおみせアプリ『MakeShop連携機能』URL:https://gmo-app.jp/makeshop.html
(※2)「Point of sales」の略で、販売時点の情報を管理するシステムのこと。


【開発支援の背景】

 GMOデジタルラボは、2014年からスマートフォンアプリ制作サービス「GMOおみせアプリ」を提供しています。「GMOおみせアプリ」は、店舗ごとの顧客管理や予約システム、クーポン、ニュース配信など、集客・販売促進活動につながる様々な機能が集約されており、アプリ制作の専門知識を持たなくても店舗専用のアプリを運用することが可能で、導入店舗数は8,800店舗超(※3)のぼります。
 一方、株式会社かえるハウス様は、アウトドア用品ショップ「vic2」をオンラインと実店舗で展開していますが、新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、実店舗の休業を余儀なくされていました。また、実店舗のポイントカードは独自の紙製のものを使用しており、顧客情報の管理もオンラインとオフラインで一元化されていないことに課題をお持ちでした。

 「vic2」は、実店舗のPOSレジで「スマレジ」を導入、ECサイトでは「MakeShop byGMO」を利用しており、この度、実店舗での営業を再開するにあたり、来店促進や販売拡大、顧客エンゲージメント強化、顧客情報一元化のためのツールとして新たにアプリの導入を検討されていました。
 このような背景から「スマレジ」、「MakeShop byGMO」両サービスとの連携ができる「GMOおみせアプリ」が「vic2」アプリの開発支援を行い、データの一元管理と販促への利活用を実現することとなりました。

(※3)2022年5月23日(月)時点。

【「vic2」アプリについて】

 「vic2」アプリは、株式会社かえるハウス様が運営するアウトドア用品ショップ「vic2」の顧客利便性向上及びエンゲージメントを高めるためのアプリです。

■顧客利便性とユーザビリティの向上
 従来のポイントシステムをアプリ化することで、カードの持ち忘れや紛失等が減り、これまでと同様のポイントサービスを顧客に対してさらに便利に提供できます。また、顧客は獲得したポイントをいつでも自由に店頭もしくはECで利用できるほか、ポイント獲得状況を24時間好きなときに確認ができます。

■顧客エンゲージメントの強化
 アプリ内に「店舗情報」、「お知らせ」、「オンラインショップ」の情報が集約されているため、顧客はアプリからお店に関する情報をいつでもまとめて確認できます。管理者側はアプリのプッシュ通知で顧客のスマートフォンに最新情報を直接届けることができるので、想起させる機会を増やし、結果として顧客エンゲージメントの強化に役立ちます。また、ECと店舗の購入データをもとに、セグメント抽出してプッシュ通知を配信することができるため、より顧客と関連性の高い情報提供によるエンゲージメントの向上やファンの育成につながります。

■顧客情報の一元管理による業務効率化
 顧客はアプリから新規会員登録ができ、入力した情報は管理画面上で確認できるようになります。これまでは店頭でメールアドレスなどを紙に記入していた会員登録をデジタル化することで、顧客情報の一元管理ができるようになります。これにより、管理者側は作業負担を軽減でき、空いた時間をサービス向上や別の作業に当てることができるので、業務効率化が期待できます。

 GMOデジタルラボは今後も「GMOおみせアプリ」の提供を通じて、顧客の利便性向上と導入企業の課題解決を支援するアプリ開発を行ってまいります。

【GMOデジタルラボ株式会社について】

 1993年設立のGMOデジタルラボは、札幌本社を中心に、東京・仙台・新潟・静岡とエリア展開している企業です。デジタルソリューションサービスの提供を通じて、企業のビジネスモデルの変革、経営課題の解決を「デジタルトランスフォーメーション(DX)」によって実現します。
 主力サービスであるスマートフォンアプリ制作サービス「GMOおみせアプリ」では、各企業(店舗)に適したアプリを短期間・低価格で開発することで、企業が抱える様々な課題の解決に貢献します。店舗における集客や販促支援はもちろん、アプリを活用した業務の効率化、顧客データの利活用、POS等の外部システムとの連携など、企業のデジタル型ビジネスモデルへの変革に寄与し、DX化におけるさまざまな課題をアプリで解決していきます。
 今後もGMOデジタルラボは「コトをITで変えていく。」のミッションのもと、便利で豊かな笑顔のある社会の実現に向け注力してまいります。

  • 【サービスに関するお問い合わせ先】

    ●GMOデジタルラボ株式会社
     広報担当 後藤・吉田
     E-mail:info@digitallab.jp

  • 【報道関係お問い合わせ先】

    ●GMOグローバルサイン・ホールディングス株式会社
     社長室 広報担当 大月・遠藤
     E-mail:pr@gmogshd.com

    ●GMOインターネットグループ株式会社 
     グループコミュニケーション部 広報担当 新野
     TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp

会社情報

  • GMOデジタルラボ株式会社

    所在地 北海道札幌市中央区北二条西3-1 敷島ビル5F
    代表者 代表取締役社長 山田 裕一
    事業内容 ■アプリ事業 
    ■デジタルマーケティング事業  
    ■デジタルデバイス事業
    資本金 3,455万円
TOP