2022年4月8日

コロナ禍の影響を受けた学生へ
プログラミング教育を無償提供するプロジェクト
「CODEGYM Academy」に
ダイヤモンドスポンサーとして2年連続で協賛
~2022年度春入学エントリー受付開始、Microsoft認定取得支援も開始~

  • GMOインターネット株式会社
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 GMOインターネットグループは、株式会社LABOT(本社:東京都渋谷区、代表取締役:鶴田 浩之)が主催する、新型コロナウイルス感染拡大による社会経済の混乱の影響を受けた学生を対象とするプログラミング教育無償提供プロジェクト「CODEGYM Academy」(URL:https://academy.codegym.jp/)に、2022年度もダイヤモンドスポンサーとして協賛いたします。

 「CODEGYM Academy」は、新型コロナウイルス感染拡大により、学習・キャリアへの影響を受けた全国の大学生・専門学校生・短大生・高専生・大学院生等を対象に、無償でオンラインのプログラミング学習を提供する支援プロジェクトで、2021年度より実施されています。本日2022年4月8日(金)より、2022年春入学エントリーの受付が開始されました。2022年度プロジェクトでは、Microsoft認定取得支援も開始するなど、昨年以上にプログラムがよりパワーアップされています。
GMOインターネットグループは昨年度のプロジェクト発足時もダイヤモンドスポンサーを務め、2年連続の協賛となりました。本プロジェクトの協賛を通じて、次世代を担うIT人財の育成とキャリア形成を引き続きサポートしてまいります。

【「CODEGYM Academy」について】

■初学者でもエンジニア就職を目指せる水準までのスキル・キャリア支援を実施
 クリエイティブコモンズライセンスに基づき、米国・ハーバード大学が提供するコンピュータサイエンスの科目「CS50's Introduction to Computer Science」(URL:https://www.edx.org/course/cs50s-introduction-to-computer-science)をメイン教材として採用しています。授業の進行(講座解説、質疑応答、コーチング)はすべて日本語で行われ、英語教材の一部はライセンスに準拠し日本語に翻訳されたものをご利用いただけます。

 この授業では、メモリ管理、データ構造とアルゴリズムといったコンピュータサイエンスの基礎的な知識から、Python/Djangoを用いたWebアプリケーションの開発、ユーザーインターフェース、セキュリティやテストといった実績的なWeb開発スキルまでを身に着けることが可能です。情報工学の初学者が国内IT・Web企業へのエンジニア就職が目指せる水準までのスキル支援・キャリア支援を行います。

▲「CS50's Introduction to Computer Science」授業内容

■最終課題合格で、ハーバード大学のコンピュータサイエンス科目の履修証明書を取得可能
 プログラムの最終課題では、各受講生が独創的なアイデアを用いたアプリケーション・ソフトウェアの開発に取り組みます。最終課題に合格することで、「edX」(※1)を通じて「CS50's Introduction to Computer Science」の単位履修認定証明書を取得することができるため、就職活動に活用することができます。
(※1)マサチューセッツ工科大学とハーバード大学によって創立されたMOOCプラットフォーム。

■カリキュラム修了者には就職支援プログラムでエンジニア就職を手厚くサポート
 キャリアアドバイザー等と連携し、カリキュラム終了見込みとなった受講生を対象として就職支援プログラムを実施します。先輩エンジニアやIT・Web企業人事担当者等との交流会等の機会を定期的に設定し、積極的なキャリア作りにつながる場を設けます。



<概要>

名称CODEGYM Academy
URLhttps://academy.codegym.jp/
募集人数400~600名程度(最少催行人数150名)
*エントリーシート選考、Webテスト(適正試験)を実施します。
*応募資格やカリキュラムの詳細については、公式サイトをご参照ください。
受講料スポンサー企業の支援により無償
*ただし、実費としてパソコンおよびインターネット接続に必要な費用、副教材として推奨する書籍1~3冊分の購入実費がかかります。また、卒業が確定した方のみ「CS50's Introduction to Computer Science」の履修証明書取得にかかる申請費用199米ドルが必要となります。
*入校にあたり、1万円のデポジット(保証金)が必要となります(途中退校時や卒業時に全額返還)。
スケジュール・応募期間 :2022年4月8日(金)~5月8日(日)23:59
・説明会日程:2022年4月中に9回を予定(詳しくは公式サイトをご覧ください)
・Webテスト:2022年5月14日(土)
・合否発表 :2022年5月18日(水)予定
・学習期間 :2022年6月4日(土)~9月24日(土)
・卒業日(DEMODAY:成果物発表会):2022年10月1日(土)
協賛
(五十音順・順不同)
■協賛企業
アイレット株式会社 / NPO法人CLACK / NPO法人D×P / 株式会社 asken / 株式会社いい生活 / 株式会社HRBrain / 株式会社オープンエイト / 株式会社カラビナ / 株式会社ココナラ / 株式会社サイバーエージェント / 株式会社ジーニー / 株式会社ショート / 株式会社Schoo / 株式会社SmartHR / 株式会社TimeTree / 株式会社デジタルホールディングス / 株式会社電通 / 株式会社ドリコム / 株式会社ナナメウエ / 株式会社パソナテック / 株式会社HERP / 株式会社PFU / 株式会社Fusic / 株式会社プレイド / 株式会社メルカリ / 株式会社ヤプリ / 株式会社U-NEXT / 株式会社ゆめみ / 株式会社リアルソフト / Google Inc / Sansan株式会社 / GMOインターネットグループ / 日本マイクロソフト株式会社 / パーソルホールディングス株式会社 / PHC株式会社 / ビジョナル株式会社 / freee株式会社 / ヤフー株式会社/
EdTechZine / リセマム

■協賛自治体
神戸市 / 鯖江市 / 渋谷区 / 福井県 / 福岡市

【協賛にあたってのコメント】

GMOインターネット株式会社
グループ専務執行役員・次世代システム研究室長 堀内 敏明


GMOインターネットグループは、AIやブロックチェーンなどの最先端テクノロジーを活用した自社開発のサービスを強みとし、インターネットインフラ・金融事業・広告メディアなどを展開する総合インターネットグループです。昨年に引き続き、本プロジェクトへの協賛を通じ未来のIT産業を牽引する人財の育成・輩出に貢献してまいります。

【2021年度協賛活動実績】

 GMOインターネットグループは、2021年度の「CODEGYM Academy」協賛を通じて、2021年6月に受講生を対象とした企業説明会を実施し、9月にはオブジェクト指向プログラミングの実践講座を開催するなど、受講生に向けたキャリア形成支援・スキルアップ支援の取組を積極的に行ってまいりました。

【GMOインターネットグループの技術人財育成について】

 GMOインターネットグループは、ドメインからセキュリティ、決済までビジネスの基盤となるサービスをご提供するインターネットインフラ事業を主軸に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開する総合インターネットグループです。お客様に喜ばれるサービスを迅速かつ低価格で提供するために、サービスは機器の選定から設置、構築、開発、運用までを内製化することを基本方針としています。そのため、グループ107社に在籍する7,200名超のパートナー(従業員)のうち、ITのモノづくりを担う開発者(エンジニア・クリエイター)(※2)が48.1%を占めています。
 グループでは、技術人財育成・コミュニティ活性化を目的として、以下のイベントの主催・協賛を行っています。

・学生向けプログラミングイベント「GMOデジキッズ」の主催
 ※過去のイベント内容:https://www.youtube.com/channel/UCmdjRyoQPFKkB4Pc2bInvHw

・株式会社サポーターズが主催する、学生向けテックカンファレンス・ハッカソンを中心とする技術者育成プロジェクト「技育プロジェクト」(URL:https://biz.supporterz.jp/geekpjt/)への協賛

・福岡県北九州市が主催する、小中高校生に向けた職業体験イベント「ゆめみらいワーク」(URL:https://yumemirai-work.jp/2021/)への協賛
(※2)2021年12月末時点

  • 【報道関係お問い合わせ先】

    ●GMOインターネット株式会社
     グループコミュニケーション部 広報担当 寺山
     TEL:03-5456-2695 E-mail:pr@gmo.jp

会社情報

  • GMOインターネット株式会社

    株式情報 プライム(証券コード9449)
    所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
    代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
    事業内容 ■インターネットインフラ事業
    ■インターネット広告・メディア事業
    ■インターネット金融事業
    ■暗号資産(仮想通貨)事業
    資本金 50億円
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