2002年3月13日

グローバルメディアオンライン株式会社(GMO)
P2P(Peer to Peer)技術に関する取り組みとして
スカイリー・ネットワークスへの出資、GMO総研設立
及び"P2P Conference in Japan 2002 Spring"開催
http://www.p2pconf.com

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グローバルメディアオンライン株式会社(JASDAQ市場:証券コード9449 本社:東京都渋谷区 資本金:33億1113万円 代表取締役社長:熊谷正寿 URL:http://www.gmo.jp 以下、GMO)は、次世代のインターネット環境に大きな影響を与えると考えられるP2P(Peer to Peer)技術への取り組みとして、この度当該技術の実用化を進めている株式会社スカイリー・ネットワークス(本社:東京都品川区 資本金:3000万円 代表取締役:梅田英和 URL:http://www.skyley.com/ 以下、スカイリー)への出資、P2P技術に関する情報収集・研究・普及を目指した組織としてGMO総合研究所株式会社(所在地:東京都渋谷区 所長:新谷隆 URL:http://www.gri.jp 以下、GMO総研)の設立を行うと共に、来る2002年4月11日(木)にはGMO総研他が開催するコンファレンスイベント"P2P Conference in Japan 2002 Spring"(以下、"P2P Conference")が開催されます。

◆ ◆ ◆

■ P2Pとは ■

「不特定多数の個人間で直接情報のやり取りを行うインターネットの利用形態」(出所:情報・通信事典「e-Words」< http://www.e-words.ne.jp/ >)という定義にある通り、「クライアント・サーバー方式(以下、C/S方式)」という言葉と対にある概念です。インターネット普及期においてはC/S方式が主流を占めましたが、近年のパソコン性能向上や接続回線の高速化・常時接続化を背景にP2P実現化の技術的条件が整備されています。(※1)  一方で、90年代中盤よりP2P技術への着目が始まり、米国ではP2Pをコアコンピタンスにした企業の起業ラッシュが一巡。現在はグループウェア・コンテンツ配信という第2世代というべきP2Pテクノロジーが広がっています。日本ではコンテンツ配信・検索・プラットフォーム・ワイヤレスなどの分野で次々と製品が発表され、P2Pはすでに著作権問題などの話題先行型のテーマから、実際にビジネスを行う段階へ確実に移行しております。(※2)

■ スカイリー・ネットワークス■

ワイヤレス技術とP2P技術の組み合わせを可能にする「マルチホップ型無線ネットワーク技術」(※3)の研究開発をコア・コンピタンスとし、梅田英和が2001年7月に設立。携帯端末向け無線技術であるBluetoothや家庭・オフィス等で構築される無線LAN等で採用されている技術仕様のIEEE802.11xを介してP2Pを実現するソリューション「DECENTRA」を開発・販売しています。

■ 代表取締役所長 新谷隆について ■

1961年東京生まれ。 慶応義塾大学経済学部卒、国際大学大学院国際関係学科修了。 1991年より国際大学グローバル・コミュニケーション・センターの主任研究員、兼ネットワーク部長を経て現在客員研究員。 インターネット関連の著書多数。

■ "P2P Conference"の開催 ■

P2Pをビジネスという側面から捉え、現在の業界・技術を一望できる場を用意することを趣旨として開催。Jnutellaのワークショップを併催し、P2P関連の技術者や研究者の活発な討論の場も提供します。

< 概要 >
会期 : 2002年4月11日(木)
会場 : セルリアンタワー東急ホテル大宴会場
(セルリアンタワーボールルーム)
開催時間 : 13:00-18:20 (受付開始 12:20)
18:30-20:00 レセプション(同ホテル内朝霧にて)
主催 : P2P Conference in JAPAN 実行委員会
(GMO総合研究所株式会社、Jnutella.org、
株式会社スカイリー・ネットワークス)
入場料 : 17,000円 (事前申込 15,000円) 学生5,000円
レセプション参加費(3,000円)
プログラムスケジュール : http://www.p2pconf.com/ をご覧ください。

◆ ◆ ◆

GMOは「すべての人にインターネット」をコーポレートキャッチとし、様様な局面に適合したソリューションを開発・提供することで社会基盤としてのインターネットの浸透・発展に寄与してまいります。

 

(※1) C/S方式からP2Pへ


そもそもインターネットとは「全体を統括するコンピュータの存在しない分散型のネットワーク」(出所:情報・通信事典「e-Words」< http://www.e-words.ne.jp/ &gr;)であることを考えると概念上は巨大なP2Pの塊と考えることができます。しかしインターネットが成立した当初の端末や回線接続はコストパフォーマンスが現在に比べて著しく低く、エンドユーザレベルにおいてP2Pの実現度は限りなく低いというのが実情でした。結果C/S方式を取り入れることにより、数少ない高スペックなコンピュータをサーバー、ダイアルアップで接続してくる大量の低スペックなコンピュータをクライアントとしてC/S方式で、高スペックなコンピュータ同士を高速回線によってP2P方式でそれぞれつなぐことでインターネット環境を実現してきたというのが従来の形です。

(※2) P2Pのビジネスモデル


大きく4タイプに分類される。

  1. エッジサービス
    :ユーザーのもっとも近いネットワークの端(エッジ)を舞台にした各種ネットワークサービス。CDNsが一般的。CDNsとはContents Delivery Networksの略で、動画などの大容量コンテンツをユーザが欲しい時に素早く取り出せるよう、よりユーザからネットワーク的に近い場所にデータをキャッシュしておく仕組みのこと。P2Pの場合はP2Pの相手側にあるデータをキャッシュとして利用する。
  2. ディストリビューティド・コンピューティング
    :ネットワークを仲介してCPUパワー等を共有し、巨大な情報を効率よく処理する。バイオテクノロジーや金融商品開発等の複雑な算術等が行われる。
  3. Intelligent Agent
    :クライアント相互でエージェントを使い、知的自動化処理を目指す。エージェントとは、ネットワーク上をAI(人工知能)をもって自立的に移動してある一定の機能(検索ワードの検知やウイルススキャンなど)を作動させるプログラムのこと。現在研究段階だが、将来的にはP2Pでつながれた端末を自動的にウイルススキャンし問題がある場合にはユーザに警告を発するといった利用法もある。
  4. コラボレーション(Affinity Communities)
    :企業フロントエンド向け各種協労ツール。いわゆるチャットや知識共有などのグループウェア等が代表例。電子商取引などのアプリケーションもあり、さまざまな展開が進んでいる。

(出所:インプレス「インターネットマガジン」2001年12月号より)

(※3)マルチホップ型無線ネットワーク技術


相互に非常に近い範囲(半径100m程度)に存在する複数の任意携帯端末の間で、直接通信することや、二つの端末が他の端末を中継して通信することを可能にし、複数端末相互間で無線ネットワークを形成し、公衆ネットワークサービス域でもそれを使用しないで、情報通信を行うもの。

(※4)Jnutella


P2P関連情報の収集、次世代P2Pプロトコル・アプリケーションの開発などを手がけている個人参加型の非営利団体。Jnutella、jnudev、jnutella.newsの3つのメーリングリストを運営し、P2Pコミュニケーションの新しい用途、今後の方向性等に関して、日夜議論が交わされている。


【報道関係お問い合わせ先】

グローバルメディアオンライン株式会社


経営企画室広報担当  園下・大谷

電子メール pr@gmo.jp
URL http://www.gmo.jp/
電話番号 03-5456-2695
FAX 03-3780-2611
【株式会社スカイリー・ネットワークス 会社概要】
会社名 株式会社スカイリー・ネットワークス
URL http://www.skyley.com/
所在地 東京都品川区東大井5丁目11番9号 芝崎ビル
代表取締役社長 梅田英和
事業内容 ■無線ネットワークソフトウェアの製品・開発キット開発販売
■無線ネットワークサーバの開発販売
■無線を利用した通信サービスの提供
■インターネットを利用した情報配信サービス事業
■情報配信サービスの代金回収代行事業
資本金 3000万円
【GMO総合研究所株式会社 概要】
会社名 GMO総合研究所株式会社
URL http://www.gri.jp/
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役社長 新谷隆
事業内容 ■P2Pをはじめとしたインターネット先端技術に関する情報収集・研究・普及
【グローバルメディアオンライン株式会社 会社概要】
会社名 グローバルメディアオンライン株式会社 (JASDAQ市場 証券コード:9449)
URL http://www.gmo.jp/
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役社長 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ及びサービスインフラ事業、
■インターネット広告関連事業
資本金 33億1,113万円

 

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