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2016年11月16日
報道関係者各位
GMOリサーチ株式会社
「オリンピックに関する意識調査」をマレーシア・インドネシアで実施
〜8割超が東京オリンピックに関心あり、訪日意向も高い〜
 GMOインターネットグループでインターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ株式会社(代表取締役社長 細川 慎一 以下、GMOリサーチ)は、GMOリサーチが提携するマレーシア・インドネシアのモニターを対象に「オリンピックに関する意識調査」を実施いたしました。

●調査テーマ

: オリンピックに関する意識調査

●調査地域

: マレーシア・インドネシア

●調査対象

: 20〜39歳の男女


  マレーシア:840名、インドネシア:865名 計1,705名

●調査期間

: 2016年9月1日〜4日

●調査方法

: インターネット調査(クローズド調査)

 
【調査背景】
 2016年上半期(1〜6月)の訪日観光客数は、マレーシアが約18万3,500人(前年同期比37.3%増)、インドネシアは約12万7,600人(同32.0%増)に達し、伸び率では中国の41.2%に次ぐ2位、3位となっており、今後もさらなる増加が見込まれています(※)。
 2016年8月5日〜21日にブラジルで開催されたリオデジャネイロオリンピック(以下、リオオリンピック)はまだ記憶に新しいですが、すでに日本では4年後の2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックに向けて、多くの企業・団体がインバウンド需要に対応する施策を進めています。
 そこでGMOリサーチは、今後も訪日観光客の増加が見込まれる、マレーシア・インドネシアにおけるオリンピックに関する意識を探り、東京オリンピックに関連するインバウンド需要を把握するべく、2ヶ国の20代、30代のモニターを対象にアンケートを実施いたしました。
※日本政府観光局(JNTO)「国籍/月別 訪日外客数(2003年〜2016年)」をもとに、2015/2016上半期の累計値をGMOリサーチが算出。 


【調査結果】
■リオオリンピック・東京オリンピックへの各国の意識(図1〜3)

 リオデジャネイロオリンピックと東京オリンピックそれぞれの認知度・関心度・観戦場所について尋ねた。 

<認知度(図1)>
各オリンピックを「知っている」「聞いたことがある」という回答を合算したところ、マレーシア(リオ:97.6%、東京:93.6%)、インドネシア(リオ:92.0%、東京:70.0%)となり、両オリンピックの認知度は非常に高いことがわかった。
しかし「知っている」という回答に絞ると、マレーシアではリオ(89.9%)と東京(78.0%)の両オリンピックともに約8〜9割の人が確実に認識している一方で、インドネシアではリオ(71.3%)と比べて東京(38.0%)の認知度は低く、日本での開催についてはまだそれほど報道や話題に上っていないことがうかがえる。

<関心度(図2)>
リオオリンピック、東京オリンピックをそれぞれ「知っている」「聞いたことがある」と回答した人を対象に、両オリンピックへの関心度を尋ねた。
「とても興味があった(ある)」「やや興味があった(ある)」を合算したところ、マレーシア(リオ:76.1%、東京:84.4%)、インドネシア(リオ:76.6%、東京:84.0%)となり、全体的に関心が高いが、東京オリンピックについては、両国ともに8割を超え、リオオリンピックよりも関心が高いことがわかった。

<観戦場所(図3)>

各オリンピックを認知している人に、観戦(した/したい)場所について尋ねた。すでに開催されたリオオリンピックについては、マレーシアでは「TVやインターネットでの観戦(84.4%)」が突出する結果となった。インドネシアでも同じく「TVやインターネットでの観戦(63.2%)」が最多であるものの、「ニュースなどで情報を得た(実際の競技は見ない)(25.1%)」も4分の1を超えており、積極的に競技を観戦しない人も一定数いることがわかった。
東京オリンピックの観戦意向については、「現地で観戦(マレーシア:50.4%、インドネシア:29.7%)」、「TVやインターネットで観戦(マレーシア:40.3%、インドネシア:49.5%)」が上位となっており、訪日意向も高いことがうかがえる。

■東京オリンピックに関連する観光行動について(図4〜6)
 東京オリンピックを認知している人を対象に、現地で観戦すると想定した場合、観戦のほかにしたいことや不安に思うことを尋ねた。 

<観光意向(図4)>

観戦のほかにしたいことについては、両国ともに1位「日本食を食べる(マレーシア:80.7%、インドネシア:64.4%)」、2位「自然・景勝観光(マレーシア:71.9%、インドネシア:69.0%)」、3位「繁華街の街歩き(マレーシア:71.1%、インドネシア:63.7%)」と続いた。また全体的に、インドネシアよりもマレーシアの方が各項目に対する数値が高い。
各項目の中でも「日本の現代文化体験(マレーシア:53.7%、インドネシア:34.7%)」は、マレーシアが19.0ポイント上回ったが、一方で「自然体験ツアー・農漁村体験(マレーシア:31.0%、インドネシア:43.2%)」については、インドネシアが12.2ポイント上回った。

<不安に思うこと(図5)>
東京オリンピックに行く際に不安に思うことについて尋ねたところ、両国ともに「英語の通用度(マレーシア:34.9%、インドネシア:55.6%)」が最多となった。続いて「母国語の通用度(マレーシア:36.5%、インドネシア:41.7%)」「気候の違い(マレーシア:29.8%、インドネシア:46.0%)」も上位に挙がっており、両国に共通して言語や気候の違いに不安を抱いていることがわかった。特にインドネシアでは、上位3項目全てで40%を超えており、訪日時の大きな懸念事項であることがうかがえる。 

<東京オリンピック開催前の訪日意向(図6)>
東京オリンピック開催前に日本を訪れたいかどうかを尋ねたところ、「そう思う」と「ややそう思う」を合わせると、マレーシア(82.2%)、インドネシア(78.9%)となった。両国ともに、約8割の人が4年以内に訪日したいと回答しており、両国での訪日意向の高さがここでもうかがえる。 


【総論】
 今回の調査では、マレーシアとインドネシアにおけるオリンピックへの関心度や、現地での観戦意向を探ることで、東京オリンピックに関連したインバウンド需要とその課題が見えてきました。
 両国に共通して、リオおよび東京オリンピックの認知度・関心度は非常に高く、東京オリンピックについては、関心のある人が8割超に上り、現地で観戦したいという意向も高いことがわかりました。さらに、両国ともに約8割の人が、東京オリンピック前に訪日したいと考えているようです。
 一方で、現地観戦に伴う訪日にあたっては、両国ともに言語の違いに不安を抱いている人が多いことがわかりました。
 こうした結果から、東京オリンピックの開催に先駆けて、訪日観光客に向けた言語のバリアフリー化が急務であり、さらに観光客の誘致においても、言語の不安を払拭するPRを行うことが必要だとGMOリサーチは考えます。 


【ご参考】
 より詳細な調査結果は以下のURLより「オリンピックに関する意識調査」集計表をダウンロードいただけます。
※レポート使用の際には必ず出典として「GMOリサーチ調べ」とご記載ください。
▼レポートのダウンロードURL:http://www.gmo-research.jp/acp/studies/reportdl/161116-2  


【GMOリサーチ株式会社について】
 GMOリサーチは、従来通りの市場調査手法はもちろん、MROCやアイトラッキング、スキャナマインドなど、最先端の技術と手法を駆使した市場調査サービスを通じて、企業の迅速かつ最適な意思決定のお手伝いをしております。
 またGMOリサーチでは、アジア13ヶ国で2,000万人を超える消費者にインターネットリサーチが可能な「ASIA Cloud Panel(アジアクラウドパネル)」のネットワークを活用し、訪日経験者や訪日予定者を対象とした消費実態や動向調査を多数行っています。
 今後はインバウンド消費者調査に特化したサービスを展開し、お客様のインバウンドビジネスを支援するとともに、さらなるインターネットリサーチの発展に貢献してまいります。

■「インバウンド消費者調査サービス」 URL:http://www.gmo-research.jp/inboundlp/   
■「ASIA Cloud Panel」 URL:http://www.gmo-research.jp/acp  


【参考資料】












【報道関係お問い合わせ先】
●GMOリサーチ株式会社 マーケティング部 白鳥
TEL:03-5962-0037(代表)  E-mail:prgmo-research.jp

●GMOインターネット株式会社 グループ広報・IR部 石井・島田
TEL:03-5456-2695 E-mail:prgmo.jp

【GMOリサーチ株式会社】 (URL:http://www.gmo-research.jp/
会社名 GMOリサーチ株式会社 (東証マザーズ 証券コード:3695)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 細川 慎一
事業内容 ■インターネットリサーチ事業
資本金 2億9,903万円
【GMOインターネット株式会社】 (URL:https://www.gmo.jp/
会社名 GMOインターネット株式会社 (東証第一部 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット証券事業
■モバイルエンターテイメント事業
資本金 50億円
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以上

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