2012年6月18日

~新しいものを生み出す力を支援し、世界を変える技術・サービス創出のために~
エンジニアの技術研究・開発支援制度GMOすごいエンジニア支援制度」
スキルアップ補助制度として第4弾プログラム「学ぼうぜ!」開始

  • GMOインターネット株式会社

 GMOインターネットグループは、グループで働くエンジニアが自ら考え、新しいものを生み出す技術力を支援し、結果として多くの笑顔を生み出し、世界を変える革新的な技術・サービスの創出を目指しています。
2012年6月18日(月)より、GMOインターネットグループが取り組んでいるエンジニア・クリエイタースタッフの満足度と技術力をさらに向上する「GMOすごいエンジニア支援制度」において、第4弾プログラムとしてスキルアップ補助制度「学ぼうぜ!」を開始いたします。
  
 <「GMOすごいエンジニア支援制度」第4弾プログラム「学ぼうぜ!」>

■スキルアップ補助制度「学ぼうぜ!」
 GMOインターネットグループでは、エンジニア・クリエイタースタッフの意欲と技術探究心を高めるため、「GMOすごいエンジニア支援制度」において勉強会・セミナーへの参加支援プログラム「セミろうぜ!」を5月24日から開始しています。この度開始する「学ぼうぜ!」は、セミナーや勉強会以外でスタッフからの要望の多かった、技術関連の書籍や最新ガジェットの購入、開発合宿への参加費など、スキルアップに繋がることであれば年間10万円を上限に費用を補助するプログラムです。スキルアップに対するモチベーションの向上と、エンジニアスタッフが自ら考え積極的にスキルアップに取り組むことを支援いたします。
 さらに、そこから得た成果やスキル・ノウハウをグループ内のスタッフ同士が共有し合うことで、結果としてGMOインターネットグループ全体の技術力の向上を目的としています。
 
内  容
 スキルや役職に関わらず、1人につき年間10万円までを補助
補助対象
 ・技術書の購買、技術系雑誌の講読費用
 ・最新ガシェット機器
   - 個人利用・個人名義の機器購入費用の50%  ※通信費は個人負担
    - 会社支給のスマートフォンなどの買換えは全額補助
 ・研究対象とする他社サービスの利用料金
 ・開発合宿への参加費                                    …など
条  件
 レポートの提出(効果・成果、得られたスキル・ノウハウの共有)
 
【「GMOすごいエンジニア支援制度」とは】URLhttp://www.gmo.jp/info/support/
「GMOすごいエンジニア支援制度」は、エンジニア・クリエイター一人ひとりに「スペシャリスト」として、モチベーション高く技術力向上に励み、優れたサービスの開発に努めていただくことを目的とする、複数の支援プログラムで構成される制度です。2012年5月14日に第1弾を開始し、本件で第4弾となります。
 
第1弾
5月14日
希望するスタッフに研究・開発環境として自社サービスを無料で提供
第2弾
5月24日
勉強会やセミナーへの参加を支援
第3弾
6月 4日
快適な開発環境支援のため「椅子」の自由選択
第4弾
6月18日
スキルアップに繋がることであれば年間10万円を上限に費用を補助

  

  
 GMOインターネットグループでは、「日本を代表する総合インターネットグループ」として世界一のサービスを提供することを目指し、福利厚生の拡充と、エンジニア・クリエイターの技術研究・開発支援制度の拡充を推進することで、今後もサービスを支えるエンジニア・クリエイターの育成と優れた人財の集まる環境整備に努めてまいります。
 
【参考URL
●「GMOすごいエンジニア支援制度」 URL:http://www.gmo.jp/info/support/
●GMOインターネットグループ 採用情報 エンジニア特集 URL:http://recruit.gmo.jp/engineer/
●GMOインターネット経験者採用Facebookページ
●GMOインターネットグループの福利厚生施設 URL:http://gmo.jp/info/welfare/
【報道関係お問い合わせ先】
◆GMOインターネット株式会社  グループ広報部 細田・石井
TEL:03-5456-2695 FAX:03-3780-2611  E-mail:[email protected]
【GMOインターネット株式会社(URL:http://www.gmo.jp/)】
会社名GMOインターネット株式会社 < http://www.gmo.jp/ >
(東証第一部 証券コード:9449)
所在地東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容■WEBインフラ・EC事業
■インターネットメディア事業
■インターネット証券事業
■ソーシャル・スマートフォン関連事業
資本金30億円
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