2005年5月25日

JWord株式会社、ホワイトボックスパソコンメーカーのKOUZIROと提携
JWordプラグインをKOUZIROのパソコン出荷時にプリインストール
~JWordサービスご利用環境さらに拡大~

 GMOグループで日本語キーワード検索サービスJWordを運営するJWord株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役:翁永飆・沈海寅、以下JWord)は、ホワイトボックスパソコンメーカーの株式会社 KOUZIRO(本社:山口県柳井市、代表取締役社長 神代 輝明、以下KOUZIRO)と提携し、KOUZIROブランドのパソコンに検索ナビゲーションサービスJWordのプラグインソフトをあらかじめインストールして、プリインストールパソコンとして販売することで合意しました。JWordプラグインを搭載したパソコンは4月29日から出荷を開始しました。

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 JWordは、アドレスバーに会社名、商品名などの日本語を直接入力して、インターネット検索が簡単・便利にできるサービスです。既に多くのユーザーにご利用いただいており、インストールユーザーは、2005年5月18日現在2,351万(*)で、日本のパソコンの3台に1台は、JWordがお使いいただける環境になっています。


 また、JWordはYahoo! JAPANなど多くの大手ポータルサイトとも提携しており、ポータルサイトの検索窓からキーワードを入力して検索すると、JWordに登録されたサイトと合致するサイトがあった場合、そのサイトへのリンクを表すJWordのキーワードが検索結果にわかりやすい形で表示され、簡単に該当サイトにアクセスすることができます。



 KOUZIROは、1993年に日本初のオーダーメイドパソコン「フロンティア」シリーズの製造販売を開始して以来、日本のオーダーメイドパソコン市場をリードしてきたパソコンメーカーで、ホワイトボックスパソコンの国内市場では大きなシェアを持っています。KOUZIROのパソコンは、大学や研究機関に対して数多くの導入実績があり、研究者たちが安心して利用できるパソコンという評価を得て、多くのユーザーに支持されています。


  今回KOUZIROのパソコンにJWordプラグインがあらかじめインストールされることにより、KOUZIROのパソコンのユーザーは改めてJWordプラグインをインストールする必要なく、すぐにアドレスバーを使ってインターネット検索を始めることができます。このような便利な機能を搭載したパソコンをユーザーに提供することで、パソコンの付加価値をより高めることができます。



 JWordの大きな特色は、煩雑なURL入力をすることなく、日本語のキーワードを使うだけでインターネット情報に簡単にアクセスできることです。JWordを使ったインターネット情報へのアクセス方法は、ポータルサイトからの検索とアドレスバーからの検索の2つがあります。JWordは、その2つの入り口を、ユーザーにとって便利で使えるインフラとして定着させ、JWordをインターネット情報へのアクセス手段のスタンダードにすることを目指しています。



 JWordの提携ポータルサイトでは、検索窓で検索すると、検索結果に「赤いJマーク」を伴って、情報へのリンクを表すキーワードが表示されます。この「赤いJマーク」は、JWordに登録されているサイトを表し、長いURLに代わってインターネット情報の場所を表す目印です。このマークを手がかりに、ユーザーは、素早く簡単に目的のサイトにアクセスすることが可能になります。このサービスは、今までの大手ポータルサイトとの提携によって圧倒的なシェアを獲得しており、既にデファクトとなっております。


 アドレスバーからの検索は、上述の通り日本のパソコンの3台に1台で既にお使いいただけますが、さらなるシェアアップを図るべく、国内パソコンメーカーと次々に提携しております。今回のKOUZIROとの提携もその一環として行いました。



 JWordはパソコンへのプリインストールなどの方法で、ご利用いただける環境を整え、さらなるユーザー拡大を図りたいと考えております。今後もユーザーにとって便利なインフラを整え、「インターネットをよりシンプルにするサービス」を展開してまいります。



〔製品情報〕

■プリインストール機種 KOUZIRO製パソコン FRFS11A
■出荷開始時期 2005年4月29日

■JWordについて
  JWordは専用プラグインソフトをインストールしたパソコンを使って、ブラウザーのアドレスバーにURLの代わりに、会社名、商品名、サービス名などの語句やキーワードを入力すると、該当するウェブサイトにすぐにアクセスすることができるサービスです。
 また、検索ポータルサイトでのご利用に際しても、よりユーザーに便利にお使いいただくための展開を行っております。Yahoo! JAPANで検索を行いますと、具体的に対象を特定できる固有名詞のようなキーワードに対し、該当するサイト(あらかじめJWordに登録されているサイト)があるときに、Yahoo! JAPAN検索結果上部に、「赤いJマーク」を伴ってそのサイトへのリンクを表示するようになりました。

<JWordの使い方の詳細>
 JWordプラグインがインストールされたブラウザーのアドレスバーに検索語句を入力すると、検索結果として左右2分割された画面が表示されます。画面左側には関連情報を集めたエクスプローラーバーが表示され、画面右側は検索語句によって以下の要領で表示内容が変わります。

(1) 検索語句が登録キーワードと完全に一致した場合
  →キーワードに関連付けられたWebサイト
例:「モーニング娘。」と入力 ⇒ モーニング娘。の公式サイトを画面右側に表示
※ JWordにあらかじめ登録されている企業名・公共機関・サービス名・商品名などは全部で約19万語あります。

(2) 検索語句がJWordのおすすめするサイト名と完全に一致した場合
  →JWordのおすすめするWebサイト
例:「グルメ」と入力 ⇒ 「グルメぴあ」などのサイトを画面右側に表示

(3) 検索語句として郵便番号や駅名などを入力した場合
  →その郵便番号の地域や駅周辺の地図
例:「1070052」と入力 ⇒ 郵便番号「107-0052」のエリアの地図情報を表示
※ 郵便番号の場合は、エクスプローラーバーが表示されません。
※ ほかにも、「(星座名)」で今日の運勢、「(都市名)+天気」でその都市の天気予報が表示できるなどの機能があります。

(4) 検索語句が登録キーワードと完全には一致しなかった場合
  →複数の検索サイトでの検索結果
※ タブで切り替えてそれぞれの検索結果を次々に参照することができます。

<JWordの主な特長>
●会社名、商品名、サービス名などの入力で検索できるので、煩雑なURL入力を行う必要がない
●常時表示されているアドレスバーから検索できるので、検索中に改めて検索サイトに戻る必要がない
●一度入力した検索語句によって複数のジャンルの情報が得られるので、複数の検索サイトを比較することができる

<JWordのビジネス>
JWordのビジネスは、日本語検索キーワードの販売です。企業様は、社名やサービス名などの検索キーワードを有料でご登録いただくことにより、自社のウェブサイトに効率良くお客様を誘導したり、メディアミックスプロモーションツールとしてキーワードを活用することができます。有効キーワード数は、2005年3月末現在で約8,100ワード(*)となっております。

■JWordにキーワードを登録することにより、企業にとってもさまざまなメリットが生まれます。
●ウェブサイトへの誘引が強まり集客効果が期待できる
●ブランディング、商標保護ツールとして活用できる
●メディアミックスプロモーションツールとして利用できる

(*)当社集計による。

<JWord株式会社について>
 JWord株式会社は、ヤフー株式会社、グローバルメディアオンライン株式会社のジョイントベンチャー企業です。アドレスバーに会社名、商品名などの日本語を直接入力して、インターネット検索が簡単・便利にできるJWordサービスを提供しています。【報道関係お問い合わせ先】
■JWord株式会社   ■GMO・グローバルメディアオンライン株式会社
広報担当 小山(おやま)   社長室・グループ広報担当 園下
TEL 03-5428-6900   TEL 03-5456-2695
FAX 03-5428-6044   FAX 03-3780-2611
E-mail [email protected]   E-mail [email protected]
URL http://www.jword.jp/   URL http://www.gmo.jp

【JWord株式会社 会社概要】
会社名 JWord株式会社 < http://www.jword.jp/>
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役 翁 永飆(おう えいひょう)
沈 海寅(しん かいいん)
事業内容 ■JWord(日本語キーワード)事業
資本金 2億3,350万円(資本準備金9,563万円含む)

【グローバルメディアオンライン株式会社 会社概要】
会社名 グローバルメディアオンライン株式会社<http://www.gmo.jp/>
(東証第二部 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表取締役会長兼社長 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネット活用支援事業(ネットインフラ事業)
■インターネット集客支援事業(メディア事業)
資本金 33億1,113万円


以上
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