GMOインターネットグループ、
「東京都スポーツ推進モデル企業（実践部門）」に初めて選定！

　”すべての人にインターネット”をコーポレートキャッチとし、インターネットインフラ、広告、金融、暗号資産事業を展開するGMOインターネットグループ（グループ代表：熊谷 正寿）は、2024年2月22日（木）、「東京都スポーツ推進モデル企業（実践部門）」に初めて選定されました。

　GMOインターネットグループは、パートナー（従業員）の健康増進と運動習慣の促進、コミュニケーションの増進に対し積極的に取り組んでいます。その結果、有志パートナーによりスポーツを促進する「運動しようぜ！プロジェクト」が運営されています。
　同プロジェクトでは、「筋トレ」、「ZUMBA®」、「ダンス」、「フィットネス」、「ボルタリング」、「ヨガ」、「ランニング」など16の運動コミュニティを推進しており、1,000名を超える参加者がいます。そのほかにも、フットサル大会「GMO NASA CUP」なども開催しています。

　このような取り組みが評価され、「令和5年度東京都スポーツ推進企業」に認定、さらに、特に先進的で波及効果のある取り組みを実施している企業として、このたび「東京都スポーツ推進モデル企業」に選定いただいたと考えております。

　なお、モデル企業の選出に伴い、2024年3月6日（水）に東京都庁にて表彰式が開催される予定となっています。
　詳細：https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2024/02/22/15.html

【GMOインターネットグループのスポーツ推進の取り組み】

　GMOインターネットグループは、グループの理念として「スピリットベンチャー宣言」を掲げています。その中で、「健康・精神・教養の基礎レベル、社会生活・家庭生活の実現レベル、経済の結果レベル、すべてのエリアでバランスが取れた全人を目指そう。その全エリアにて私たちは夢を持つ。その社会生活＝仕事の夢を共有しよう。仕事の夢は”1番”になること」としています。特に、夢を達成するには基礎レベルの中でも「健康」は一番の柱として位置づけています。
参考：GMOインターネットグループスピリットベンチャー宣言（https://www.gmo.jp/brand/sv/）

　このような背景から、GMOインターネットグループでは、パートナーの健康促進のために様々な取り組みを進めています。その一環として、パートナーによる自発的な運動イベント開催の費用提供をするなど活動をバックアップしています。その結果、著名なフィットネスインストラクターを招いたイベントや、ダンスなどの専門資格を持つパートナーによるレッスンイベントなど、様々な取り組みとそれらを通じたコミュニケーションが生まれています。
参考：2023年12月6日プレスリリース：GMOインターネットグループ、東京都スポーツ推進企業に認定！（https://www.gmo.jp/news/article/8719/）

　GMOインターネットグループは、今後もパートナーの健康促進とコミュニケーションの増進を図り、全員が心身共に健やかにいられるよう、健康経営を進めてまいります。そして、結果としてお客様にNo.1サービスを提供し、パートナー、株主様ともに笑顔の循環を実現し、「笑顔」と「感動」を創造してまいります。

【「東京都スポーツ推進企業」について】

　「東京都スポーツ推進企業」は、従業員のスポーツ活動を促進する取り組みやスポーツ分野における支援を行っている企業を対象としています。令和5年度には483社が認定され、これらの企業は特に革新的な取り組みや影響力のある活動を行っています。東京都は、これらの企業の取り組みを広く周知し、健康増進とスポーツ文化の発展に貢献しています。推進企業のうち、特に先進的で波及効果のある取り組みを実施している企業等を、東京都スポーツ推進モデル企業として選定し、表彰しており、令和5年度は実践部門で6社、支援部門で4社が選出されています。

詳細：
https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2023/12/01/07.html https://www.metro.tokyo.lg.jp/tosei/hodohappyo/press/2023/12/01/documents/07_01.pdf

【GMOインターネットグループについて】

　GMOインターネットグループは、ドメインからセキュリティ、決済までビジネスの基盤となるサービスをご提供するインターネットインフラ事業を主軸に、インターネット広告・メディア事業、インターネット金融事業、暗号資産事業を展開する総合インターネットグループです。
　また、「AIで未来を創るナンバー１企業グループへ」を掲げ、グループ全パートナーを挙げて生成AIを活用することで、① 時間とコストの節約、② 既存サービスの質向上、③ AI産業への新サービス提供を進めています。
　お客様に喜ばれるサービスを迅速かつ低価格で提供するために、サービスは機器の選定から設置、構築、開発、運用までを内製化することを基本方針としています。そのため、グループ106社に在籍する約7,400名のパートナーのうち、ITのモノづくりを担う開発者（エンジニア・クリエイター）が50.1%を占めています。（2023年12月末時点）